保険は貯蓄性のあるものもありますが、何事もなければ払うだけの、いわばお守りです。
そのお守りが家計を圧迫しているというのは、あまり好ましい状況とはいえませんね。
こうした保険貧乏にならないために、注意しておきたいポイントが幾つかありますので、見ていきたいと思います。
基本的な考えとして持って欲しいのが、生命保険は最低限度の保障をカバーできればＯＫとすることです。
資金は余裕を持つように心がけ、出来るだけ貯蓄に回したり、住宅ローンに充てたりするほうがよいでしょう。
そもそも、お金に余裕があれば、保険に加入する必要がないのです。
万が一に備えが必要なお金のない人のためのもの、と言い換えることができます。
ですので、保険料で家計が火の車という状態は、本末転倒なわけですね。
こういった事態に陥らないために、生命保険の支払い額は目安を守るといいと思います。
大体、月収の１０％〜１５％であれば、余裕を持って払うことができるでしょう。
ちなみに冒頭の保険貧乏の知人の割合は、３６％です。これでは生活が大変で当たり前ですね。
生命保険は若いうちに入れ、なんてよく耳にします。
若いうちに入れば、保険料が安くで済みますからね。
特に終身保険の場合ですと、払い込み総額や毎月の保険料は、年齢が高くなればなるほどきついものになってきます。
ただ、保険の種類によっては若いうちに加入する逆に損をするものもあります。
商品の内容をしっかりと把握してから、検討するようにしたいですね。
医療保険の場合、一般的に中高年以降の加入は保険料が割高です。
そのときの健康状態によっては、さらに保険料が割り増しになることもあるでしょう。
ただし、定期保険などの場合は結婚して落ち着いてからでも、加入は遅くないと思います。
保険料が安いからといって、やみくもに色々な保険に加入することだけは絶対に避けましょう。
保険は必要な期間、必要な保障だけを。
これが保険貧乏にならないための鉄則といえます。
そのような万が一の事態に備えておくのが、生命保険であるといえます。
生命保険に入らなくても貯蓄しておけばいいじゃないかという方もいるかもしれません。
しかし、日常生活を送りながらマイホームも買い、その上で数千万円の生活資金を貯蓄するというのは、並大抵のことではありませんね。
万が一というのは突然やってきます。
それに備えるには、貯蓄プラス生命保険という形が一番理想的であるといえると思います。
生命保険に加入しておけば、もし万が一何かがあっても、必要なお金を確保することができます。
そもそも、生命保険の発端は、相互扶助制度が始まりでした。
お互いにお金を出し合い、誰かが経済的に大変な状況に陥ってしまったときに、その集めたお金の中から給付金を出すという仕組みです。
現在、様々な種類の保険商品が登場し、保障しれくれる範囲も広くなってきています。
選ぶ保険によっては保険料が高額になることもありますので、選ぶ際は慎重な選択が迫られます。
生命保険は毎月の支払いなので、安い買い物のような気がしてしまいます。
しかし払い込みの期間が長いため、実際のお金にするとマイホームの次に高い買い物になるのです。
安易な考えで加入せずに、自分に合った保険に加入しなくてはいけません。
災害、病気、死亡といったリスクは常にそこにあります。
起こってしまってからでは、遅いのです。
自分の人生、家族の人生を考えるなら、保険の加入は必須だということができるでしょう。
生命保険は、マイホームに次いで大きな買い物といわれています。
毎月の保険料は知れていても、それが長期間に渡って続いていくので、総額にすると大変な額になってくるからです。
そのため、余分な保険はお金をドブに捨てることと同じです。
しっかりと必要な保障を見極めて、自分に合ったものをカスタマイズしていく必要があります。
生命保険会社は外資系も含めて数多く存在しており、会社ごとに特徴のあるパッケージ商品を展開しています。
パッケージ商品はあらかじめ内容が決まったものですので、たくさんの種類の中から選ぶことができます。
その中に自分にぴったりのものがあれば、検討してみる価値はあるでしょう。
パッケージ型の商品に加入したという方でも、要らない特約を外したり、逆に手薄な部分を強化したりといったことも出来ます。
大きな保障は要らないという方は、定期特約はあまり必要がありませんね。
こういったものは思い切って外してしまったほうが、毎月の保険料の負担は減らすことができます。
見直しを行うには、自分のライフプランをよく知ることが大切です。
将来的に必要となるであろう金額はどれくらいなのか、これを知らないことには必要な保障は分かりませんね。
今更と思うかもしれませんが、生命保険は大きな買い物ですから、面倒臭がらず一から見直してみましょう。
そうすれば、いざというときに本当の意味で備えをしておくことができます。
生命保険は誰のものでもない、あなた自身と周りの家族を守るためのものなのです。
貴重なお金を費やして保障を得るわけですから、いい加減に考えずに加入してほしいと思います。
生命保険というと難しく感じてしまいますが、大きくタイプを分けると３つしかないのです。
１．死亡保険
２．生存保険
３．生死混合保険
この３つから、自分に合うものを選ぶだけでいいのです。
もちろん保険料やメリットデメリットが違いますので、簡単に決めてはいけませんが。
まず、死亡保険の内容はご存知の方も多いと思います。
例えば被保険者が亡くなったり、高度障害を持って働けなくなったりした場合に保険金が受け取れるというものですね。
一家の働き手が亡くなると、遺族の経済的なダメージはかなり大きくなってしまいます。
そのための保険ですので、満期になるまで無事であれば、満期保険金はありません。
２つめの生存保険ですが、死亡保険とはまったく逆の意味の保険だと思ってもらえば簡単です。
つまり、生存していることを前提として加入する保険なのです。
ですので、貯蓄性の高いものが多く、貯蓄保険や個人年金保険といった商品は、生存保険の種類に入ります。
保険料を毎月払い、何事もなければ満期保険金を受け取れるという仕組みになっています。
万が一、途中で被保険者が亡くなってしまった場合には、それまで払い込んだ保険料の同額程度が受け取れます。
死亡すると損をする、というわけではありませんが、生きてこそ価値がある保険といったほうがいいでしょう。
３つめの生死混合保険は、その良いところをとった保険といえます。
満期まで何事もなければ満期保険金がもらえますし、途中で亡くなった場合でも死亡保険金がもらえます。
養老保険などがこのタイプになりますが、他の保険と比べると保険料が割高なので、加入する方は比較的少ないかもしれません。
こういった３つのタイプの生命保険を主契約を軸にして、特約といわれるオプションをつけていく。
これが生命保険の基本的な形です。
特約の数が多いので、商品がたくさんあるように感じてしまいますが、必要なものだけだとこんなにシンプルなのですね。
特約と主契約をうまく組み合わせて、自分に合った保険を組み立ててほしいと思います。
]]>まずは「終身保険」についてみていくことにしましょう。
終身保険はその名の通り、保障が終身に渡って一生涯続くというものです。
一生涯の保障ということは、保険金がいつのタイミングでも支払われるということです。
ですので、必然的に保険料は、他のものと比べて割高にはなってしまいます。
満期保険金は原則ありません。
しかし解約返戻金があるものが多く、保障を続けながら老後の資金にもできるという、比較的貯蓄性のある商品だといえます。
子どもがいる間は保障を手厚く、子どもが独立したら保険を解約して解約返戻金を利用、という御夫婦も大変多く見られますね。
一方定期保険は、その名の通り一定期間のみ保障をしてくれるという保険です。
１０年タイプ、１５年タイプといったものから、６０歳までという感じで、自分の欲しい部分だけを限定して保障してもらえます。
解約返戻金はありませんので、掛け捨て保険、といったほうが分かりやすいかもしれませんね。
定期保険は一般的に「安い保険料で大きな保障」が受け取れます。
貯蓄性はまったくありませんが、保険料が安いので、子どもが小さい間だけ、といった利用が多いようですね。
解約返戻金がないため老後の資金などには使えませんし、更新型を選ぶと、更新時に保険料がアップしていきますので、続けにくくなっています。
あくまで定期保険は保障を手厚くしたい期間に使うものと考えたほうがいいかもしれません。
そのために、終身保険に定期保険をプラスした定期付き終身保険というものもあります。
終身保険は主契約で継続しつつ、一定期間のみ保障を拡大する、という形ですね。
死亡保険ひとつとっても様々なパターンがありますので、より自分に合ったものを選んでほしいと思います。
]]>定期付き終身保険とはどのような生命保険なのでしょうか。
まず、主契約は終身保険になります。保障が一生涯続くというものですね。
これに特約という形で定期保険を上乗せし、保障を手厚くしたものが定期付き終身保険です。
子どもが小さいうちは、保障を手厚くしておく必要があります。
その期間のみ定期保険で保障を拡大し、子どもが独立した後は、終身保険で継続、という形になるのです。
とても効率のよい保険のような感じがしますが、誤解が生じているのは「定期」という言葉です。
「定期」というと、どうしても一般の方は「定期預金」を想像してしまうようですね。
しかし、定期預金と定期保険は全く意味が異なるものですので、しっかりと把握しておいて欲しいと思います。
少し例を出してみましょう。
例えば３０倍型の保険金が３０００万円の「定期付き終身保険」に加入したということにします。
そうすると、主契約の終身保険は１００万円、定期保険は２９００万円という形になりますね。
定期保険が有効になるのは、保険料払い込み満了時です。２９００万円になるのは、最後の最後ということです。ここも勘違いしている方が多いです。
保険料の払い込みが終われば、そこで保障も終わりますので、２９００万円が消え、残りの１００万円のみ保障が続くということです。
３０００万円の保障といえばかなりの大型ですが、その裏にはこういう構造が隠れているのです。
大型保障が必要な時期というのは限られていますので、よく理解した上で加入する分には問題ないと思います。
しかし、３０００万円の保障が一生涯続くものだと勘違いされている方は、かなり注意が必要です。
心当たりのある方は、今すぐ保険証券を見直してみましょう。
ひょっとするとすでに定期期間は終了しているかもしれませんよ。
ただ、特約があることで、自分にぴったりの保険をカスタマイズできることは確かですね。
保障を手厚くしたり、逆にシンプルにしたり、自分の生活環境とマッチングさせることが、生命保険においては重要なことです。
また、特約単体の保険料は割安で、少しの特約なら保険料をあまり考慮せずに付け足すことができます。
主契約の割り増し料金だと考えれば分かりやすいでしょう。
また、単体の医療保険で加入した場合よりも、特約のほうが保障の限度額は低い場合がほとんどです。
特約の多くは掛け捨てであり、返戻金があるものはないと考えたほうがいいです。
医療保険は、どちらかというと長生きする方ほど必要な保険といえるでしょう。
今から必要という時期に医療保険がなくなってしまう形、つまり定期保険プラス医療保険という形は出来るだけ避けたほうが無難ですね。
医療保険を特約でという場合は、定期でなく終身タイプの保険を選んだほうが賢い選択だと思います。
特約では保障が不十分だと感じる方は、医療保険の単体加入をおすすめします。
保険料はその分高くなってしまいますが、保障は手厚くすることができます。
予算面で余裕があるのなら、この形が一番ベストかもしれませんね。
やはり保険料の面でいえば多少割高にはなってしまいます。
しかし、特約ではカバーしきれない部分も、単体の医療保険ならしっかりと保障してもらえます。
公的な保険の保障があるといっても、医療費の個人負担は少子高齢化に伴いこれからも増す可能性は高いですし、あらゆる病気のリスクもますます高まっています。
しっかりとした医療保険に加入しておけば、もし長引く治療があっても安心して続けていくことができます。
また、自営業の方やフリーターの方、将来的に独立をお考えの方は、公的な保険が十分でない場合がありますね。
そういう方は自分でなんらかの形で補わなければならず、その隙間を埋めてくれるのが、医療保険だといえます。
例えば親の家業を継ぐとか、絶対に自分で会社を作るという方は、若いうちに医療保険に加入してしまいましょう。
若いうちに入れば、保険料は格段に安くで済みますし、終身保険ならそのままの保険料で一生涯続けることができるのです。
また、専業主婦の方は夫の生命保険の家族特約で保障、という方が多いと思います。
こういった方にも、医療保険はおすすめできるものです。
一般的に家族特約では、配偶者への給付金は本人の６０％程度になってしまいます。
もしできるなら、自分のみの医療保険に加入したほうが、長引く治療でも安心することができます。
また、夫が亡くなってしまった場合、死亡保険金の支払いと同時に、妻の医療保障なども無くなってしまいます。
年齢がいってから新たに加入となると、やはり保険料が気になりますからね。
早めに手を打っておいたほうがいいと思いますよ。
老後の資金も欲しい、でも万が一死亡した場合の保障も欲しいという方はやはり多いですからね。
昔は今のように平均寿命も長くなく、早く亡くなる方も多かったので、明治〜昭和３０年代まではメインの生命保険として活躍しました。
老後の可能性も考えつつ、もし赤痢や結核などで若くして亡くなっても、養老保険なら保険金が支払われるからですね。
現在は医療技術が大いに進歩を遂げ、８０歳まで生きるというのが特段珍しいことではなくなりました。
老後の保障は養老保険から、終身保険や個人年金保険に変わってしまいました。
しかし今でもその形を残していることから、老後の保障と貯蓄機能を合わせた保険としてまだまだ認知されているということです。
死亡保険金と同額の返戻金ということは、当然保険料もかなり割高になってしまいます。
ですので、死亡保険のみの目的で加入するのはちょっと考える必要がありそうです。
死亡保険だけの単体で加入したほうが、保険料も安く、結果的に得になる可能性が高いです。
今では、一定期間のみ死亡保険のついた「定期付き養老保険」というものも発売されていて、世間のニーズに応えています。
定期付きの養老保険は保険料が安く、加入しやすいというメリットがある一方、貯蓄性は薄れてしまうデメリットがあります。
貯蓄をメインで考えるのか、死亡保険として考えるのか、これによって養老保険を選ぶべきかどうかは変わってくると思います。
一家の働き手である方が亡くなった場合、家族への経済的なダメージは大きくなります。
そのリスクへの保障なら、死亡保険に加入すればいいでしょう。
また長生きすることは良いことですが、かかるお金もそれなりに多くなります。
そのための資金を確保したいということであれば、養老保険という手段がありますね。
病気や怪我で入院したら、治療費もかかりますし、その間収入が途絶える人もいるでしょう。
そういう方には医療保険やプラス特約で保障をというのが一般的です。
このように、少し取り上げただけでも色んな種類の生命保険が存在します。
どの保険が合うのか、それは人の状況によって異なります。
独身者なのか結婚しているのか、既婚者なら扶養家族は何人いるのか、貯蓄額はいくらか、などの条件が関わってくるでしょう。
生命保険に加入するなら、まずは自分の生活環境をおさらいし、本当に欲しい保障を見極めるべきですね。
生命保険は、万が一が起こった場合にその役目を果たします。
万が一が起こらないことに越したことはないのですが、多すぎる保障は無駄だということですね。
リスクは幾らでも出てきます。考えるとキリがありません。
極端な話、明日死んでも別に不思議はないのです。
全てのリスクに備えることは、保険料の面からいってあまり効率的ではないでしょう。
本当に必要な、お金のかかることに対しては保険をうまく使いましょう。
貯蓄で対応できることもたくさんありますので、まずは貯蓄を基本で考えていけばいいと思います。
さまざまな生命保険がありますが、どの保険に入るかは独身者か既婚者か、扶養家族は何人いるのか、貯金はどのくらいあるのか等、さまざまな条件によって変わってきます。
すべての保障をカバーしようとすると毎月の保険料は大変高額なものになってしまいます。
そのため、生命保険に加入する前に自分のライフスタイルをよく考えて、どのような保障を求めるのかをはっきりさせましょう。
たとえば、一生独身で通す人や、夫婦共働きで子供のいない人達には死亡保険は必要ないかもしれません。
扶養家族がいない人は医療保険や老後の資金を目的とした養老保険などがいいと思います。
一家を支える働き手が死亡した後に、残された家族が生活をしていくためのお金、これが保障額ということです。
多ければ多いほど残された家族は生活を謳歌できるわけですが、贅沢をする必要はないので、必要最低限の保障ということで考えていきましょう。
もし３０００万円あれば生活できるという場合に、５０００万円の保障額になっていると、残りの２０００万円分は余計な保険料ということになります。
２０００万円の死亡保険金というと、保険料はかなりのものです。これは無駄な保険料になってしまいますね。
毎月の出費ですから、出来るだけ安く抑えたいでしょう。
そのために、おおよその必要金額は把握しておいてほしいと思います。
必要金額の簡単な出し方です。
働き手が亡くなった後、かかる生活費と子どもの教育費を概算で出します。
そこから貯蓄や遺族の収入、遺族年金といったその後も入ってくる予定の収入を差し引きます。
そして出てきた金額が、必要金額になります。
・遺族基礎年金
・遺族厚生年金
・妻の老齢年金
・中高年寡婦年金
などが主なものになります。
家族に１８歳未満の子どもがいる場合、子どもが１８歳になるまでは「遺族基礎年金」を受給することができます。
厚生年金に加入していたら、「遺族厚生年金」を受給できます。
これは社会保険事務所にいけば細かい金額を算出してくれますので、一度確認してみるといいでしょう。
保障額の計算においては、こういった遺族年金の収入を必ずいれることが欠かせません。
忘れがちですがかなり大きな収入になりますので、算出の際は注意しておいてくださいね。
また、公的医療保険の補償も忘れてはいけません。
同じ病院に１ヶ月通い、治療費用の自己負担額が大きくなった場合には、「高額療養費制度」を利用することができます。
医療保障は公的な保険だけでもかなりの部分を賄うことができます。
こういったプラスアルファの要因もきちんと考慮した上で、保障額を決めてほしいと思います。
]]>生命保険はなんのためにあるのか。
それは、もしも一家を支える働き手に万が一の場合が起こったとき、残された家族が金銭的に困らないためにあるのです。
ですので、万が一の場合に必要な金額がはっきりと分かっていれば、ぴったりな生命保険に加入することは難しくありません。
しかし、将来的な必要金額まで把握している人は少ないかもしれません。
そういう方は、まったく見当違いの生命保険に加入してしまうケースがあります。
「もし万が一の場合はこれくらいの保障を」「こうなった場合に備えて保険に加入したい」という目的と意志をはっきりと持つことが大切です。
それを保険会社に明確に伝えないと、要らない特約までつけられたりして保険料ばかりが高くなる、という状況も生まれてきてしまいます。
子どもが生まれ、進学し、独立し、夫婦二人の生活になり、生活環境は必ず変わります。
それに伴い、必要な保障というのも変わってきて当たり前なのです。
その時に応じて、最善のプランに見直していかなくてはいけません。
ですので、生命保険の管理は怠ってはいけないのです。
保険は若いうちに加入すると得、とよく言われます。
確かに終身保険の場合、若いうちなら安い保険料で加入ができ、その保険料のままで加入を続けていくことができます。
ただ、高額の死亡保険に加入する必要性はまったくありません。
特約も限られたものだけで十分です。
保険のかけすぎ、頼りすぎの方が多くみられます。
医療保険で一日何万円もの保障をつけるなら、入院しなくていいように日々の健康管理を気をつけたほうがよっぽど保険になると思います。
余分な保険に加入しないように、よく検討してから商品を選ぶようにしましょう。
独身者の場合、将来の設計があまり立たないので、これが自分に合っているという生命保険を検討するのは困難な作業でしょう。
しかし、若いうちだからあるメリットもありますので、長い人生を考えると若いうちの加入は検討の価値があると思います。
例えば、若い独身者には終身保険がおすすめです。
保障が一生涯続きますし、若いうちに加入すれば、保険料が安いまま最後まで継続できる商品もたくさんあります。
若い独身者は収入が少ない方も多いと思いますので、自分の払える範囲の保険で検討すればいいと思います。
もし保険料の支払いに余裕のある方は、単体で医療保険をプラスしてもいいと思います。
少し厳しいという方は、終身保険の特約で医療保障をプラスする形がいいでしょう。
選択肢は色々ありますので、無理をしない範囲で選んでいきましょう。
特約の種類はたくさんありますので資金的に余裕のある方は、色々と付けたくなるかもしれません。
しかし、あまり複雑なプランにしてしまうと、将来の設計の見直しが困難になる場合もありますので、注意が必要です。
生命保険がどうしても必要でない状況では、終身保険プラス医療保険という形がベストだと思います。
また、自営業を営まれている方は、公的保険の保障がどうしても手薄になります。
ですので、医療保険を手厚くしておけば、安心して仕事をすることができると思います。
しかし、結婚すると話は変わってきます。自分一人の体ではなくなりますし、万が一の場合に配偶者に資産を残さなければいけません。
ですので、結婚後に生命保険に加入する方はとても多いです。
もしも結婚前から生命保険に加入していた場合は、見直しが必要な場合が出てきます。
新婚だと家計がまだまだ不安定という状況もあるでしょう。
家計を保険料が圧迫しないように、バランスを考えていかなくてはいけないということです。
余分な保障はカット、足りない保障はプラス、という具合に検討していきましょう。
また、女性の方は結婚すると姓が変わると思います。
名義変更の届けを生命保険会社に届け出ておくのを忘れないようにしましょう。
また、保険金の受取人を両親にしていた方は、配偶者に変えることができますので、一緒に手続きをするといいと思います。
ですので、定期保険に加入して増額を図るという手段も検討してみる価値があるといえます。
共働きでない場合、妻は専業主婦ということになります。
妻のほうが亡くなった場合、経済的な面で大きく困ることは少ないので、死亡保険金は少なくてもいいと思います。
その代わり、専業主婦だと健康診断などに行く機会も少ないので、医療保険には必ず加入しておいたほうがいいでしょう。
また、貯蓄を兼ねて養老保険を検討するのもいいかと思います。
夫がメインである御家庭の場合、夫の生命保険の家族特約で妻の保障も、という形もよくあります。
しかしこの手段だと、もし夫が死亡した場合、妻にかかっている保障も一緒になくなってしまいます。
家計的に少し余裕があるなら、できれば妻のみ単体の医療保険に加入しておいたほうがいいと思います。
子どもを被保険者にする子ども保険というものがあります。
これには親が死亡したり高度障害が残って働けなくなった場合に、育英年金という形の補償がついているタイプがあります。
実際に受け取るとなった場合、金銭的に助かることも多々あるとは思いますが、同時に注意点もあります。
まず、育英年金は、受け取り時には相続税の対象になってしまうという点です。
また、育英年金の毎年の受取額に応じて、住民税と所得税がかかってきてしまうのです。
育英年金が雑所得扱いになってしまうためですね。
子ども保険には、こういった高度障害の保障がないタイプも結構ありますので、注意が必要です。
医療保険であれば、親の生命保険の特約として加入できることが多いので、そちらで賄うことも検討したほうがいいでしょう。
ただ、子どもに将来の資金を残すという意味で、生命保険に加入させたいという親御さんもいらっしゃいます。
そういった場合には、子どもが引き継ぐことのできる終身保険に加入すればよいでしょう。
年齢の低いうちの終身保険は、保険料をかなり割安で抑えることができます。
保険料が一生涯変わらないタイプなら、子どもが大きくなってからの大きな助けになってくれると思います。
子どもに必要な保険は親の生命保険で賄うか、もしくは損害保険会社で取り扱っている「傷害保険」に加入しましょう。
子どもはケガや病気が多く、入院する可能性も常にあります。
子どもには必要な保障は限られていますので、こういった単体の保険で賄うのも有効な手段だといえます。